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アメリカ人事「静かな崩壊」が日本企業をむしばむ──目に見えない離職予備軍への処方箋

 

アメリカ人事「静かな崩壊」が日本企業をむしばむ──目に見えない離職予備軍への処方箋


ここ数年、「静かな退職（Quiet Quitting）」や「リスキリング」「ウェルビーイング」など、働き方や職場意識に関する新たな用語がアメリカから日本に次々と上陸している。そして今、注目すべき新たなキーワードが登場した――「静かな崩壊（Quiet Cracking）」である。

この言葉は、米国の人材開発企業TalentLMSによって報告されたもので、従業員が表向きは就業を継続しているものの、心の中では仕事に対するモチベーションを失い、生産性が低下し、ひそかに退職を検討している状態を指す。

日本企業においても、「辞めるとは言っていないが、心はすでに離れている」従業員が存在しているのではないか。これは単なるエンゲージメントの低下ではなく、組織の根幹を脅かす“静かな危機”である。

背景にあるのは「学ばない組織」と「聞かない上司」

アメリカの調査によれば、「研修や教育機会を過去1年間受けていない従業員」は、自身の仕事に対して不安を抱く可能性が140％も高まるという結果が出ている。これは日本においても同様である。かつてのOJT（On the Job Training）任せの風土では通用しなくなり、スキルアップの機会を与えないことが、本人の自信喪失と離職意識を加速させる時代となった。

また、日本企業で根深い問題となっているのが「上司との断絶」である。TalentLMSの調査では、「上司が自分の声を聞いていない」と感じている従業員の割合が47％にも達しており、日本でも上司からの一方的な指示命令に従うだけの職場環境では、心理的安全性が育まれない。

「頑張らない若者」ではなく、「壊れかけた職場」に目を向けるべき

若手社員が積極的に手を挙げない、意見を出さない、主体的に動かない──こうした声を耳にすることは多い。しかし、それを「最近の若者は受け身だ」と一方的に片づけることは危険である。その背後に、すでに“静かな崩壊”が始まっている可能性があるからだ。

たとえば、リモートワークの導入により上司との接点が激減した中で、誰にも悩みを相談できない若手社員。過剰な成果主義の中で、フィードバックもなく努力が報われないと感じる中堅社員。こうした日々の積み重ねが、目に見えないかたちで退職予備軍を増やしている。

処方箋は「育成の再設計」と「対話の再構築」

では、日本企業はこの「静かな崩壊」にどう立ち向かうべきか。TalentLMSのCEOであるニキル・アローラ氏は、「人は立ち止まり、声を聞いてもらえず、将来に希望が持てなくなるときに、静かに崩れていく」と述べている。

日本企業においても、定期的な1on1ミーティングやキャリア面談の導入、社内メンター制度の見直し、リスキリング機会の提供といった育成の再設計が急務である。また、管理職層に対する「傾聴トレーニング」や「心理的安全性」に関する研修も重要となる。

「辞めたい」と言い出す前に、「壊れかけている」サインを見逃さない。人事の目利き力が、これからの組織の持続性を左右する時代である。

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